社内向けに動画配信する方法4選！おすすめのツールや活用シーンもご紹介

近年、情報共有の在り方が大きく変化しています。特に、リモートワークが普及したことで、拠点や部署が異なる従業員はもとより、同じ部署や職務の担当者であっても、毎日同じ場所で働くことが当たり前ではなくなりました。このような場所の違いがあるなか、企業・組織には従来以上に円滑なコミュニケーションを確保する方策が求められ、その解決策のひとつとして社内向けの動画配信や動画共有が注目されています。

しかしながら一方で、
「社員向けの動画配信をしていきたいけど、どのような方法があるのか分からない」
「自社に最適なツールは？どんな観点から選べばよいの？」
といったお悩みを抱えている担当者の方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、社内向け動画の必要性や業務での活用例から、社内に動画配信を行うための主な方法とメリット・デメリット、選び方のポイントを解説します。

まずはじめに、社内に向けた動画が求められている背景を振り返ります。

情報過多な時代における効果的な伝達手法

現代はインターネットの普及・発展によって情報過多な時代となっており、従業員は日々膨大な情報に触れています。また、動画サービスが一般的になり、動画で情報を発信したり受け取ることが当たり前になりました。このような状況において、テキストのみの情報は埋もれてしまいがちです。

動画は視覚と聴覚に訴えかけることで、より短時間で、多くの情報を効率的に伝えることができます。また、複雑な内容や動きを伴う説明も、動画であれば直感的に理解しやすいため、情報伝達の精度とスピードを向上させることにもつながります。

リモートワークの普及と非同期コミュニケーションの増加

リモートワークの普及により対面でのコミュニケーションが減り、多くの企業で非同期コミュニケーションが増えています。

社内動画配信は、場所や時間にとらわれずに、対面に近しい精度の高い情報共有ができるため、リモート環境下での情報格差を解消し、従業員が業務をスムーズに進める手助けとなります。

従業員エンゲージメントの向上

動画コンテンツは、テキストに比べてニュアンスや感情を伝えやすく、受け手にとって親しみやすいという特徴があります。たとえば、経営層からのメッセージや事業説明などを動画で行うことで、従業員からの共感や企業文化・ビジョンへの理解が得られやすくなる効果があります。

紙やPDFの資料だけの状態よりも、動画による情報提供もされていることは、従業員の多様なニーズに応えやすくなり、満足度の向上にもつながります。

では、社内動画は具体的にどのような業務シーンで活用されているのでしょうか。ここでは業務でのよくある活用例を見ていきます。

研修・人材育成

新入社員研修、スキルアップ研修、コンプライアンス研修など、立場や目的に応じたさまざまな研修内容を動画化することで、従業員が自分のペースで繰り返し学習できます。対面型の研修では受講日程や場所を調整する必要がありますが、動画化しておくことでそのような準備も不要になり、欠席者へのフォロー対応なども行いやすくなります。

また、定常的な研修や説明などを動画化しておくことで、指導担当者の負担軽減にもつながります。

経営層からのメッセージ発信

トップメッセージや経営方針の説明を動画で行うことで、従業員は経営層の表情がよく見え、テキストだけでは伝わりにくい熱意やビジョンを伝えるのに効果的です。また、スライドなどの資料も見やすくなります。

ライブ配信であればさまざまな立場の従業員がリアルタイムにリアクションを示したり、オンデマンド配信であれば後日コメント投稿で感想や質問を送ったり等、交流の機会が少ない経営層とのコミュニケーション機会も創出できます。

社内イベント・式典の配信

全社朝礼、表彰式、社員総会などの社内イベントをライブ配信したり、後日オンデマンド配信したりすることで、全従業員が参加・視聴でき、一体感を醸成することが可能です。

また、遠隔地の従業員や当日参加できなかった従業員にも情報共有が可能なため、情報格差を生まない体制が構築できます。

オンボーディング

これから入社するメンバーや異動してきた従業員に向けて、各部署の業務内容や雰囲気を動画で紹介したり、特定業務の手順を分かりやすく解説したりすることで、スムーズなオンボーディングや業務理解を促進できます。

ナレッジ共有・FAQ

社内に蓄積されたノウハウやナレッジを動画で共有することで、従業員間のスキル差を埋めることができます。特に、複雑な手順や操作を伴う業務などは、実際の業務を録画したり、パソコンの画面操作をキャプチャすることで、直感的に理解することが可能になります。

また、よくある質問（FAQ）への回答を動画にしておくことで、同じような質問が寄せられたときもすぐに回答できたり、従業員の自己解決を支援でき足り、社内問い合わせ対応の効率化にもつながります。

社内に向けた動画配信を行う具体的な方法として、主なITソリューションを4つ紹介します。

① ファイル共有サービス

Google DriveやMicrosoft OneDrive、Dropboxなどのファイル共有サービス（オンラインストレージ）を利用して動画を共有する方法です。無料で利用できるツールもありますが、容量によっては課金が必要です。

• 低コストでの導入：
  既存のサービスを利用するため、新たにシステムを構築する必要がなく、初期費用を抑えられます。すでに社内で利用しているワークツールがあれば、追加費用も不要です。
  
• 操作が簡単：
  多くのサービスが直感的に使えるように設計されており、専門知識がなくても比較的簡単に利用を開始できます。
  
  

• ファイル転送の遅延：
  大容量の動画ファイルをアップロードしたりダウンロードしたりする際に、時間がかかる場合があります。
  
• 視聴履歴の追跡・分析ができない：
  “誰が・どの動画を・どこまで視聴したか” といった詳細なデータを把握することができません。
  
• セキュリティ設定が限定的：
  提供されるセキュリティオプションが限られているため、機密性の高い動画の共有には向かない場合があります。
  

• 一時的な動画共有：
  イベントの記録動画や、短期間だけ共有したい動画など、恒久的な保存が不要な場合に便利です。

② 無料の動画共有サービス

YouTubeやVimeoなどの無料動画共有サービスに動画をアップロードし、限定公開などの設定で社内向けに共有する方法です。

• 導入コストが無料：
  サービス自体が無料で利用できるため、初期費用や月額費用がかかりません。
  
• 操作が簡単：
  多くの人が日常的に利用しているサービスなので、操作に迷うことが少ないです。
  
  

• セキュリティの限界：
  限定公開の設定は可能ですが、URLが伝達された場合などは完全にアクセスを制御することは難しく、意図しない外部流出のリスクがゼロではありません。
  
• 広告表示の可能性：
  サービスによっては、動画の再生前や再生中に広告が表示される場合があります。
  
• 視聴分析機能が限定的：
  動画の視聴回数などは把握できますが、たとえば “誰が・どの動画を・どこまで視聴したか” といった詳細な視聴履歴や分析までは利用できません。
  
• アップロード容量や時間に制限がある場合も：
  無料プランでは、アップロードできる動画の容量や時間に制限がある場合があります。

• コストをかけずに動画共有を試したい場合：
  まずは無料で動画共有を試してみて、その効果や課題を検証したい場合に有効です。
  
• 機密性が低い情報の共有：
  外部に公開されても問題ない、またはリスクが非常に低い情報の共有に適しています。

③ 自社サーバーで動画を管理・配信

企業が自社でサーバーを構築し、動画を管理・配信する方法です。

• セキュリティコントロールが可能：
  セキュリティ対策をすべて自社で管理できるため、外部の要因に左右されません。
  
• 高いカスタマイズ性：
  独自の要件に合わせて動画を配信・共有するための環境を自由に構築・変更できます。
  

• 高額な初期費用と運用コスト：
  サーバーの購入や構築、日々の運用に、費用面・要員面で大きなコストがかかります。
  
• 専門知識が必要：
  サーバーの構築や管理、動画の安定的な配信環境などの実現には、専門的なIT知識を持った人材が必要です。
  
• サーバー負荷の可能性：
  動画の視聴者が増えると、サーバーに大きな負荷がかかり、配信が不安定になることがあります。
  
  

• 大規模組織での全社的な動画共有：
  企業全体で動画を共有する際に、統一された環境を提供できます。
  
• 機密性の高い情報共有をする場合：
  外部に漏らしたくない重要な情報を動画で共有する場合に適しています。
  
  

④ 動画プラットフォームの導入

社内向けの動画配信に対応した動画プラットフォームや動画システムを導入する方法です。

• 高セキュリティ：
  アクセス制限や暗号化など、企業や組織での利用に適した高度なセキュリティ機能・環境が備わっています。
  
• 充実した視聴分析機能：
  “誰が・いつ・どの動画を・どこまで視聴したか”など、詳細な視聴データを分析でき、効果測定が可能になります。
  
• 大規模配信への対応：
  多くの従業員が同時に視聴しても安定して配信できる設計になっています。

• 初期費用やランニングコストが発生：
  基本的に有償の製品となるため、動画プラットフォームや動画システムの導入・利用には費用がかかります。

• 全社的な動画共有：
  社内全体に動画で情報を共有する際に、効率的かつ安全な環境を提供します。
  
• 機密性の高い情報共有：
  秘匿性の高い情報を動画で共有する際でも、高いセキュリティを確保できます。
  
• 継続的な動画活用：
  従業員教育や情報共有など、日常的に動画を活用していく場合に最適です。
  
  
  

社内に向けた動画配信や共有を行うツールについて、選定するうえでのポイントをお伝えします。

セキュリティ性

企業の機密情報や個人情報を取り扱う動画を配信する場合、セキュリティは最も重要な要素です。アクセス制限機能、DRM（デジタル著作権管理）、暗号化、IPアドレス制限など、多角的なセキュリティ対策が施されているかを確認しましょう。第三者からの不正アクセスや情報漏洩のリスクを最小限に抑えることが不可欠です。

拡張性と安定性

特に従業員数が多い企業では、従業員数や動画コンテンツの増加に伴い、システムへの負荷も大きくなります。将来的なユーザー数や動画容量の増加に対応できる拡張性と、安定した配信が可能なシステムであるかを確認することが重要です。

管理・運用負荷

導入後の管理・運用にかかる手間も考慮すべき点です。動画のアップロード、管理、公開設定などが直感的で簡単に行えるか、管理者向けの機能が充実しているかを確認しましょう。また、提供元のサポート体制やサポート内容も重要です。

既存システムとの連携可否

すでに社内で使用している既存のシステムや、将来的に利用する可能性のある外部システムなどと、動画配信ツールが連携できるかどうかも重要なポイントとなります。

たとえば、人事システム、学習管理システム（LMS）、グループウェア、オンライン会議システムなど、動画配信ツールと連携できることで、従業員情報の同期やシングルサインオン（SSO）によるユーザー管理工数の削減や、動画の視聴状況と理解度の分析、収録したミーティング動画の自動アーカイブ配信など、付帯業務の効率化やさらなる付加価値の創出も可能になります。

社内における動画配信は、情報過多な環境下で非同期のコミュニケーションが求められている企業・組織において、情報伝達の効率化と精度の向上を可能にし、従業員エンゲージメントまで高められる効果的な手段です。

上記で紹介したように、動画配信や動画共有にはさまざまな方法がありますが、セキュリティ、安定性、拡張性、運用負荷軽減、既存システムとの連携、多様なコンテンツへの対応を考慮すると、動画配信に最適な設計で開発されている動画プラットフォームの導入がもっとも効果的といえます。

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リアルタイムなストリーミング配信やオンデマンド配信、立場や目的に応じた動画の出し分けができるポータルサイト機能、外部システムとの連携など、社内向けの動画配信のご要望にお応えしています。

社内動画配信をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。

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